Mari Takenouchi, a journalist and the blogger of Save Kids Japan & World Known as a Japanese single-mother journalist covered by Reporters Without Borders in 2014 on the criminal accusation case for a tweet. My twitter account is @mariscontact (under control and rarely gets retweeted) To order a new book by Mari Takenouchi and Dr. Bandazhevsky, send me an e-mail at takenouchimari@gmail.com Twitter: @mariscontact 私の主なブログは以下です!!ご覧ください!!! See my blogs below!! ↓↓↓↓↓↓↓↓↓↓↓↓↓↓↓↓↓↓↓↓↓↓↓↓↓

2022年5月28日土曜日

北朝鮮のミサイルはなぜ日本に落ちないのか? By 秋嶋亮  (要点箇条書き by 竹野内真理)

 以下に要点をまとめております。

 


*****

金正恩は150以上の国々と通商関係を結んでいる。

 

首都ピョンヤンは資源バブルに沸いている。北朝鮮にはコバルト、ウラン、チタニウム、タングステン、モリブデン、マグネサイト、金銀などの高山や油田があり、これら資源の総額は1000兆円と推計。

 

98年にアメリカの鉱山協会がレアメタルの試掘権を入手。01年にはイギリスのアミネックス社が油田探査の独占契約。エジプトが携帯網を作り(フランスの資本も入っている)、ドイツのDHLが物流インフラを整備し、日本の麻生ラファージュがセメントを生産。(麻生太郎一族は北朝鮮事業に投資!!)現地で設立された合弁企業は350社以上。プロジェクトには、ロシア、中国、韓国、イタリア、スイス、シンガポール、インド、台湾、香港、タイなど参加。

 

世界は北朝鮮を脅威とみなしていない。

すべては金でつながっている。

 

敵国同士が経済利益で協力することはよくある。近代ではアメリカの金融界がドイツ債を売りさばいてナチス党に資金供給していた。ドイツ中央銀行はアメリカの金融資本の傘下に組み込まれ、JPモルガンが主幹事となり、ドイツ復興債を発行。これによって投資ブーム、大儲けをしたのが、シティ、ディロン・リード、プレスコット・ブッシュ(ジョージ・ブッシュの祖父)

 

つまり米国がヒトラー政権のスポンサー。アメリカの金融がナチスを育てた両建構造。1929年から1940年まで、米国の対独投資は48%増。ヒトラーがチェコ、オーストリア、ベルギー、フランスを侵略する最中に、金を送り続けていたアメリカ。その間100を超える独米合弁企業が設立。アメリカからイノベーションや資源が注ぎ込まれた。

 

今も昔も、国策を決定するのは、政治家ではなく、起業家や投資家。(ヒトラーも安倍も)

 

ウォール街の金融家がアメリカとドイツの双方に投資をして、それがきっかけとなり世界大戦が勃発。その間、ソ連向けの兵器輸出も。その後のマーシャルプラン(欧州復興融資)でも稼ぎまくった。

 

大戦中に連合国と枢軸国がスイスに国際決済銀行BISを設立し、占領地で略奪した物品を監禁して投資家に配当していた。殺し合いをやっている国の人間たちが、同じオフィスで机を並べて金融業。冷戦時代は米ソ両国がアメリカ・ロシア者という合弁企業を立ち上げ、シベリアなどで採掘したウランを核弾頭の原材料として互いに供給しあっていた。イランコントラ事件もフォークランド紛争も似たような事件。

 

大戦末期には米国が北方領土を占領するソ連に戦艦を無償提供。日ソの緊張をあおり、兵器市場を拡大させ、米軍を駐留させる根拠を作り続けた。

 

日米開戦もやらせの可能性。真珠湾には老朽艦しか並べられてなく、新しいものと空母2隻は概要に避難していた。開戦の70年前には太平洋から大西洋をまたぐ電信ケーブルがあり、第一次IT革命が果たされていたので、日本の動きはリアルタイムで筒抜けだった。

 

三菱重工を中心とする当時の日本の軍需産業は、ロックフェラー系の投資銀行であるディロン・リード社から莫大な融資を受けていた。三菱はディロン社に事業計画書を通じ、アメリカに軍事情報を提供していた。ディロン社は同時期にナチスドイツにも融資。世界大戦は政治ではなく、金融で動いていた。当時の国防長官だったジェームス・フォレスタルは開戦直前までディロン社の社長。日米安保の成立にもディロン社は絡んでおり、日本兵器工業会(現日本防衛装備工業会)はディロン社によって結成。日本の軍隊も国会もグローバル金融の統制下。

 

グローバル企業はアメリカと日本と北朝鮮に投資している。国家とはあるが、それはあくまで、資本の道具としての国家である。

 

強制収容所は無賃労働を確保する手段で、徴用した化学メーカー、IGファルベンはロックフェラー系のナショナルシティ銀行の傘下。

 

IBMは収容所管理システム惚れリス2千台とパンチカード15億枚を供給。ナチスはアメリカ資本によって運営。

 

日本が北朝鮮に金を送り、アメリカが原子炉を提供した。95年に核軍縮の名目で朝鮮半島エネルギー開発機構KEDOが設立。日本は1000億円を出資、米国が原子炉提供。プロジェクトはとん挫したが、結果として日本は北朝鮮に500億円近い金を献上。送金には日本輸出入銀行が使われた。米国はスイスに本社を置く軍産複合企業のABB社製の原子炉を仲介、中心人物がドナルド・ラムズフェルド。(ABB社役員)アメリカはロシアに代わって北朝鮮の核開発を支援し、ジョージブッシュは、さらに3億ドルの追加支援決定。

 

2001年原発の起工式があったとき、北朝鮮の高官と共にABB社にライセンス供与した軍産複合企業ウェスティングハウスの役員が出席!直後にABB社は原子力部門をBNFL社(英国核燃料公社)に売却、子会社ウェスティングハウスに統合され、2006年にBNFLはウェスティングハウスを東芝に売却。北朝鮮核施設の主体は、アメリカ→スイス→イギリス→日本。

 

北朝鮮の本体は日本である。パチンコ屋統一教会がらみの金が北に渡り、ミサイル開発や軍事費などに充てられている。93年の国会で自民党の武藤嘉文が23兆円というパチンコ業界の1から2割に北に送金されているという。パチンコチェーンストア協会には自民党銀河23人、家員の買いが7人、希望の党が6人、民進党が4人、立件民主党が3人。軍事予算6000億円のうち4000億円は日本のパチンコ業界から。

 

2006年のウエスティンハウスの評価額は18億ドルだったが、東芝はBNFLからその3倍の価格で買い取り。当時の役員13人のうち、日本人はたった二人。名義を取得しただけで経営権は取得できず。原発がオワコンだと判断して日本に引き取らせた。ウェスティンハウスを通じ、5000億の負債を抱えたStone Webster社も300億円で買収!結局1兆円を搾り取られた。

 

2011年福島事故の際には、各国の大使館はチャーター機を用意し、24万人以上の外国人が脱出している。

 

北朝鮮の軍事費は1兆円に満たず、日本や韓国の5分の1以下、アメリカの70分の1以下。

 

人民解放軍の幹部は、日本を攻撃するなら原発を狙うと言っている。(核兵器など必要ない!)(竹野内注:そういえば拉致被害者も原発の多い福井県や新潟に多かったりする)

 

欧米諸国はならず者国家。米国は核実験を1000回以上やっており、イギリス、フランス、カナダなどの有志連合は対イスラム国戦争の名目で、単年で8000回以上の空爆を実施。

 

総理大臣就任直後の小泉首相が北朝鮮に飛び、拉致被害者を救出したのは、演出。

 

小泉は多国籍資本に言われるまま構造改革を推進し、1%のために99%が犠牲になるアメリカ型社会をつくった。

 

拉致事件は北朝鮮によるものよりもアメリカによるものの方が多い。連邦最高裁判所は、「アメリカの法律に触れたと判断したものを拉致してよい」という判決を下している。被害者は反米ジャーナリスト、知識人、労組メンバーなど。イタリアでは、イスラム教の聖職者がCIAに拉致され拷問、実行犯のCIA職員25人に対し、イタリアの裁判所が有罪判決。80年代のアルゼンチン、ブラジル、チリでも軍事政権とCIAにより十数万人が拉致。

 

クリントン政権が策定した構造調整プログラム(IMFの債務国に貸した社会保障の撤廃)だけで毎年100万人の餓死者。

 

韓国の光州事件では1980年、全斗煥政権下で民主化デモを在韓米軍を派遣して弾圧。200人以上が犠牲。カーター政権の2枚舌。全斗煥は96年死刑判決。米軍による虐殺事件が彼一人の責任に。

 

アメリカは建国から240年の間に40回以上の戦争。

 

第二次世界大戦中、ブッシュの祖父はナチ企業に莫大な投資で利益。

イデオロギー対立が引き起こした戦争などなく、すべては兵器や物資の大量消費と金の流れ。

 金の前では思想も信条も無力。コミュニズム国家に株式市場。マルクス・レーニン主義も毛沢東主義も主体思想もマネーに平伏した。

 国同士、与党と野党、右翼と左翼、経営と組合の対決など嘘。

対立に見えるものは全部見せかけのプロレスのショー。(竹野内注:原発推進と反原発団体も)

民衆の頑迷は新聞テレビ学校などのイデオロギー装置により連綿とつくられている。認知的枠組みを変えることが必要。

  

北朝鮮のミサイルは改憲のために発射されている。+防衛費増額、米国の軍事企業の利益と株価上昇。(当時の稲田朋美防衛大臣は軍事企業の大株主ー川崎重工、三菱重工、三菱電機、日立製作所など)

 米国には国防総省と直接取引のある軍事企業が2万2千社。兵器の生産に関わる人口は100万人。関連研究者、ロビイスト、SE、プログラマーなどを入れると1000万人。

プーチンをはじめ、9.11はやらせだと言っている政治家が増えている。

テロリズムが先進国の経済システムに組み込まれている。政治は軍需産業に乗っ取られている。(今は医薬業界にも)

オバマもウォール街の投資物件。イラク戦争にブッシュ政権よりも金を使い、100兆円のミサイル防衛計画も承認。

国防長官ジェームス・マティス、CIA長官マイク・ポンぺイオ、司法長官ジェフ・セッションズをはじめ、閣僚の全員が兵器産業関係者。財務長官、経済会議委員会、商務長官など金融閣僚ポストのすべてがゴールドマン・サックスの出自者。

財務省長官はFRBやIMFの代表すら兼務する大統領をしのぐ宗主国の権力。このポストは過去30年にわたり、ゴールドマン・サックス、メリルリンチ、シティバンクの出自者による交代制。

金融界と軍事産業の連合がアメリカ政界ひいては世界権力の核心。国家元首など子ども扱い。

 

2022年5月25日水曜日

ダボス会議 参加者極秘リスト (日本人多数) https://ameblo.jp/otok/entry-12742700231.html

 

ダボス会議 参加者極秘リスト (日本人多数)

テーマ:

ふ~~ん。

なるほど、ワクチン推進しているわけだ。

 

日本人の敵は、

日本人面したシトと政府、役人、大企業・・・

 


 

 

新コロ騒動を引き起こしたダボス会議;参加者極秘リスト(日本人多数)

 

Politik, Welt;Die vertrauliche Teilnehmerliste des Weltwirtschaftsforum-Treffen in Davos 2020 29. März 2022より転載します。


貼り付け開始、ドイツ語;DeepL logo 翻訳ツールを使用。

https://report24.news/das-waren-die-teilnehmer-am-weltwirtschaftsforum-treffen-in-davos-2020/

政治・世界;

世界経済フォーラム(ダボス会議)参加者極秘リスト 

2020年3月29日版より転載します。


背景:freepik、シュワブ:YouTube、サークル:国連

クラウス・シュワブは、2020年1月21日から24日にかけて、WEFの会合を開催しました。

その後、「コロナ・パンデミック」と「グレート・リセット」のアジェンダが世界的に始まりました。

現在、参加者の全リストが揃っています。

オーストリアからは、Sebastian Kurz、Rainer Nowak、Nadja Swarovski、Christoph Swarovski、Stefan Doboczky、Nabil R. Kuzbariらが参加しました。

もちろん、ドイツやスイスからの参加者もおり、合計で2,784名です。

ブラウザの検索機能で簡単に検索することができます。オーストリア人なら「オーストリア」、ドイツ人なら「ドイツ」、スイス人なら「スイス」と検索すれば、オーストリアから推薦された参加者が見つかります。多くのインターネットブラウザでは、control+Fで「ページ内検索」機能を起動することができます。このリストは、関心をお持ちの一般の方が、これに基づいてさらにご自身で調査していただくために公開しています。

レベル1から7までの分類は世界経済フォーラムによるもので、その背景が何であるかは、これまで答えが得られていない。データの素材自体は、2020年2月にオンラインポータルのQuartzにリークされたものが元になっています。WEF自身は参加者のリストを公表していない。しかし、その人物は報道関係者に渡されたリストと一致するという。

また、熱心な研究者の方々のために、Excelファイルとして一覧表を作成しています。

https://tois.be/upload/files/2022/03/liste.xls

Cees 't Hart
カールスバーググループ最高経営責任者(デンマーク
第一部 トップ・エグゼクティブ

ハリド・アブドゥラ-ジャナヒ
ビジョン3会長(アラブ首長国連邦)
第1席、トップエグゼクティブ

ロブナグ・アブドゥラエフ
SOCAR(アゼルバイジャン共和国国営石油会社)社長(アゼルバイジャン共和国
第1席、トップエグゼクティブ

バシマ・アブドゥルラフマン
KESK Green Building Consulting 設立者兼最高経営責任者(イラク
第1席、トップエグゼクティブ

デビッド・アブニー
UPS 会長兼最高経営責任者(米国
スチュワード1、トップエグゼクティブ

ダリウス・アダムチェク
ハネウェル社(米国)会長兼最高経営責任者
スチュフェ1、トップエグゼクティブ

グレゴリー・アダムス
カイザー・パーマネンテ 会長兼最高経営責任者(米国
スチュワーフ1、トップエグゼクティブ

ティモシー・アダムス
国際金融研究所(IIF) 社長兼最高経営責任者(米国
第1部 トップエグゼクティブ

ゴータム・アダニ
アダニ・グループ(インド)会長
スチュワード1、トップエグゼクティブ

ジル・アダー
エゴンツェンダー会長(英国)
第1位、トップエグゼクティブ

ダニエル・S・エーゲルター
アルマダ・インベストメント・グループ会長(スイス)
第1席、トップエグゼクティブ

アディブ・アハメド
ルル・フィナンシャル・グループ マネージング・ディレクター(アラブ首長国連邦
第1席、トップエグゼクティブ

サンジブ・アフジャ
ティルマン・グローバル・ホールディングス 会長兼最高経営責任者(米国
第1席、トップエグゼクティブ

カディム・アル・ダレイ
アル・ダーハー・ホールディング副会長兼共同創業者(アラブ首長国連邦
第1位、トップエグゼクティブ

オマール・A・アル・フッタイム
アル・フッタイム・トレーディング・グループ 副会長兼最高経営責任者(アラブ首長国連邦
第1位、トップエグゼクティブ

アブドゥラ・アル・ハリファ
カタール国立銀行(カタール)最高経営責任者
第1位、トップエグゼクティブ

シェイク・サルマン・アル・ハリファ氏
バーレーン・ペトロリアム名誉会長(バーレーン
スチュワード1、トップエグゼクティブ

アムル・アル・マダーニ
サウジアラビア アル・ウラ社 最高経営責任者
第1席、トップエグゼクティブ

マンスール・ビン・エブラヒム・アル・マハムード
カタール投資庁(カタール)最高経営責任者
第1席、トップエグゼクティブ

タラル・アル・マイマン
キングダムホールディング最高経営責任者(サウジアラビア
第1席、トップエグゼクティブ

カルドゥーン・アル・ムバラク
ムバダラ社 最高経営責任者兼マネージングディレクター(アラブ首長国連邦
第1位、トップエグゼクティブ

モハメッド・アル・ナキ
クウェート・インダストリー社ホールディング会長(クウェート
スチュワード1、トップエグゼクティブ

ナセル・アル・ナセル
サウジ・テレコム・カンパニー・グループ最高経営責任者(サウジアラビア
第1位、トップエグゼクティブ

フセイン・J・アル・ノヴァイス
アル・ノウェイズ・インベストメンツ会長(アラブ首長国連邦
第1位、トップエグゼクティブ

イブラヒム・アル・オマール
サウジアラビア総合投資庁(SAGIA)総裁(サウジアラビア
第1位、トップエグゼクティブ

カレド・A・アル・カフタニ
アル・カータニ・グループ 副会長兼最高経営責任者(サウジアラビア
第1位、トップエグゼクティブ

ヘシャム・アル・カシム
エミレーツNBD副会長(アラブ首長国連邦)
第1位、トップエグゼクティブ

ヤシール・アル・ルマイヤン
サウジアラムコ会長, サウジアラムコ, サウジアラビア
第1席、トップエグゼクティブ

タレック・アル・サダーン
リヤド銀行(サウジアラビア)最高経営責任者
第1席、トップエグゼクティブ

マルワン・J・アル・サルカル
アラブ首長国連邦 シャルジャ投資開発公社 会長
第1位、トップエグゼクティブ

ユセフ・アルベニャン
サウジ基礎産業(SABIC)社 副会長兼最高経営責任者(サウジアラビア
Stufe 1, トップエグゼクティブ


・以下、省略
・Ctrl+Fで「Japan」と入れて日本関係者検索、ピックアップしました ↓
 日本人の敵は日本人面したシトと政府、役人、大企業・・・


江原 ジョン
ユニゾン・キャピタル パートナー(日本
第1部 トップエグゼクティブ

遠藤 信博
NEC取締役会長(日本
第1部 トップエグゼクティブ

船橋洋一
アジア太平洋イニシアチブ会長(日本
第1部 トップエグゼクティブ

日比野 明司
大和証券グループ本社 取締役会長(日本
第1部 トップエグゼクティブ

東原 敏昭
日立製作所 社長兼CEO(日本)
第1席、トップエグゼクティブ

平野 信行
MUFG(三菱UFJフィナンシャル・グループ)取締役会長(日本
第1部 トップエグゼクティブ

堀 義人
グロービス経営大学院 学長、グロービス・キャピタル・パートナーズ 代表、グロービス 代表取締役会長兼CEO
第1部 トップエグゼクティブ

兵頭 誠之
住友商事株式会社 取締役 社長執行役員(日本
第一部 トップエグゼクティブ

垣内 武彦
三菱商事株式会社 取締役社長兼最高経営責任者(日本
第一部 トップエグゼクティブ

片野坂 真哉
全日本空輸株式会社(ANA)代表取締役会長(日本
第1部 トップエグゼクティブ

木下 泰  (きのした やすし)
日本政策投資銀行 会長(日本
第1部 トップエグゼクティブ

喜多 庸夫
日本経済新聞社 代表取締役会長兼グループ最高経営責任者
第一部 トップエグゼクティブ

久保田 雅一 (くぼた まさかず)
社団法人日本経済団体連合会 会長兼事務局長(日本
第1部 トップエグゼクティブ

車谷 暢昭
東芝 会長兼CEO(日本
第一部 トップ・エグゼクティブ

前田忠司
国際協力銀行(JBIC)代表理事・総裁(日本
第1部 トップエグゼクティブ

三木谷 浩史
楽天株式会社 代表取締役会長兼社長CEO
第一部 トップエグゼクティブ

アンソニー・ミラー
PAGジャパン最高経営責任者(日本
第1部 トップエグゼクティブ

峰岸真澄
リクルートホールディングス代表取締役社長
スチュワーフ1、トップエグゼクティブ

宮永 俊一
三菱重工業株式会社 取締役会長(日本
第1部 トップエグゼクティブ

永井 浩二
野村ホールディングス 社長 兼 グループCEO(日本
第1部 トップエグゼクティブ

内藤 晴夫
エーザイ株式会社 代表執行役 最高経営責任者(日本
第1席、トップエグゼクティブ

中西 宏明
日立製作所 執行役会長 (日本
第1部 トップエグゼクティブ

新浪剛史
サントリーホールディングス株式会社 最高経営責任者(日本
第1部 トップエグゼクティブ

越智 仁志
三菱ケミカルホールディングス 社長兼最高経営責任者(日本
第1部 トップエグゼクティブ

尾崎 裕
大阪ガス株式会社 代表取締役会長
第1部 トップエグゼクティブ

酒井 達史
みずほフィナンシャルグループ 社長兼グループCEO(日本
第1部 トップエグゼクティブ

櫻田謙悟
経済同友会代表幹事(日本)
第1席、トップエグゼクティブ

佐々木 信彦
日本貿易振興機構(ジェトロ)会長(日本
第1部 トップエグゼクティブ

笹沼 泰助
アドバンテッジパートナーズ 代表パートナー(日本
第1席、トップエグゼクティブ

孫 正義
ソフトバンクグループ 代表取締役会長兼CEO(日本
第一部 トップ・エグゼクティブ

鈴木 淳
帝人(株)代表取締役社長兼CEO
第一部 トップ・エグゼクティブ

高島 誠
三井住友銀行 社長兼最高経営責任者(日本
第1部 トップエグゼクティブ

竹増 貞信
ローソン 代表取締役社長 兼 最高経営責任者(CEO) (日本
スチュワード1、トップエグゼクティブ

時田 孝仁
富士通株式会社 代表取締役社長
第1部 トップエグゼクティブ

クリストフ・ウェバー
武田薬品工業株式会社 代表取締役社長兼CEO(日本
第一部 トップ・エグゼクティブ

安永竜夫
三井物産株式会社 代表取締役社長兼CEO(日本
第1部 トップエグゼクティブ

吉田 憲一郎
ソニー株式会社 代表取締役社長 兼 最高経営責任者
スチュワーフ1、トップエグゼクティブ

藤井 昭男
日本経済新聞社 編集委員
シュトゥーフェ1号編集長

井田 哲士
共同通信社 シニアスタッフライター兼論説委員(日本
シュトゥーフェ1号編集長

国谷 裕子 (※アナウンサー)
朝日新聞社「GLOBE」特別編集委員長
第1部 編集長

西村陽一
朝日新聞社常務取締役(日本
シュトゥーフェ1号編集長

スプツニコ! 尾崎
東京藝術大学准教授(日本
第1部門 芸術・文化・スポーツ分野

五ノ神 真 (ごのかみ まこと
東京大学総長(日本
第1分野 アカデミア/シンクタンク

長谷山 晃
慶應義塾大学 学長(日本
第1分野 アカデミア/シンクタンク

竹中平蔵
慶應義塾大学名誉教授(日本
第1分野 アカデミア/シンクタンク

山中伸弥 (※新コロ遺伝子ワクチンうて打て呼び掛け人)
京都大学iPS細胞研究所 所長兼教授(日本
第1分野 アカデミア/シンクタンク

有竹 一智
サントリーホールディングス株式会社 専務執行役員
第2席 シニアエグゼクティブ

江田 麻季子
世界経済フォーラム(World Economic Forum)日本代表、東京事務所執行委員会委員
第2部門、シニアエグゼクティブ

福本 智美
サントリーホールディングス株式会社 執行役員 コーポレート・サステナビリティ本部長
第2席 シニアエグゼクティブ

古田 秀則
富士通株式会社 代表取締役副社長執行役員 最高技術責任者(CTO) 兼 最高情報責任者(CIO) 兼 執行役員
スチュワード2、シニアエグゼクティブ

原島 明
東京海上日動火災保険株式会社 専務取締役 国際事業本部長
第2部門 シニアエグゼクティブ

橋山 茂人 (はやしやま しげと
常務執行役員 国際協力銀行(JBIC)経営企画グループ グローバルヘッド(日本
第2席 シニアエグゼクティブ

林 達也
ユニゾン・キャピタル パートナー(日本
第2部門 シニアエグゼクティブ

細見 健太郎
三菱重工業(株)代表取締役副社長、原動機事業本部長
第2席 シニアエグゼクティブ

今井 誠司
みずほフィナンシャルグループ 専務執行役員(日本
第2席 シニアエグゼクティブ

石田 茂
電通執行役員(日本
第2部 シニアエグゼクティブ

石黒 憲彦 (いしぐろ のりひこ
NEC専務取締役、取締役(日本
第2グループ シニアエグゼクティブ

亀澤宏典
取締役、MUFG(三菱UFJフィナンシャル・グループ)副社長、日本
第2部門 シニアエグゼクティブ

ジュリー・キム
武田薬品工業株式会社 血漿分画療法ビジネスユニット プレジデント
第2席 シニアエグゼクティブ

スージー・リャン
日立製作所 グローバル渉外政策部長
第2階層 シニアエグゼクティブ

ラリー・マイクスナー
三菱ケミカルホールディングス株式会社 常務執行役員 チーフイノベーションオフィサー、チーフテクノロジーオフィサー(日本
第2部 シニアエグゼクティブ

茂木 修
取締役 兼 執行役員 キッコーマン(株)国際事業本部長
第2席 シニアエグゼクティブ

永山 和正
エーザイ バイスプレジデント兼最高戦略責任者(日本
第2階層 シニアエグゼクティブ

内藤 圭介 (ないとう けいすけ
エーザイ株式会社 取締役副社長 認知症トータルインクルーシブエコシステム担当 チーフデジタルオフィサー
第2部門 シニアエグゼクティブ

西浦 寛司
三菱商事株式会社 取締役副社長(日本
第2部門 シニアエグゼクティブ

大島 正彦 (おおしま まさひこ
三井住友銀行副頭取(日本
第2席 シニアエグゼクティブ

齋藤 和弘
サントリービバレッジ&フード社 社長兼最高経営責任者(日本
第2席 シニアエグゼクティブ

櫻井 俊
電通 取締役 副社長執行役員(日本
第2スチュワード、シニアエグゼクティブ

佐野 智樹
取締役 SGホールディングス・グローバル社長兼地域本部長
第2席 シニアエグゼクティブ

コスタ・サルーコス
武田薬品工業株式会社 最高財務責任者(日本
第2階層 シニアエグゼクティブ

関口 隆
本田技研工業株式会社 常務執行役員 経営企画担当
第2席 シニアエグゼクティブ

島田 太郎
東芝 執行役常務 チーフデジタルオフィサー(日本
第2部 シニアエグゼクティブ

島崎 豊
丸紅株式会社 執行役員 秘書室・広報室(日本
第2グループ、シニアエグゼクティブ

須田 義人
サントリーホールディングス株式会社 執行役員 チーフリサーチオフィサー(日本
第2席 シニアエグゼクティブ

鈴木 毅
SPARXグループ常務執行役員(日本
第二部 シニアエグゼクティブ

田代 圭子
大和証券グループ本社 執行役副社長 兼 取締役(日本
第2席 シニアエグゼクティブ

坪井 純子
キリンホールディングス株式会社 上席執行役員 戦略ブランド推進室長
第2席 シニアエグゼクティブ

若林 浩幸
デンソー取締役副社長(日本
第2部門 シニアエグゼクティブ

山口 徹
国際三菱商事株式会社 代表取締役社長、三菱商事株式会社 取締役副社長
第2席 シニアエグゼクティブ

山野 秀樹
住友商事株式会社 取締役常務執行役員(日本
第2グループ シニアエグゼクティブ

大門 小百合
執行役員、ジャパンタイムズ社編集委員会シニアエディトリアルライター
第2部 ジャーナリスト

長谷川 裕貴
読売新聞社 副編集長(日本
第2部, ジャーナリスト

河野 健二
アメリカ総局長、日本放送協会(NHK)編集委員(日本
第2部 ジャーナリスト

黒田東彦
日本銀行総裁
第3部:中央銀行トップ

北岡伸一
独立行政法人国際協力機構(JICA)理事長(日本
第3分科会 国際機関長/国際機関トップ副長

クリスティーナ・アメージャン
三菱重工業株式会社 取締役、監査・監督委員会委員(日本
シュトゥーフェ3号、ボードメンバー

ナイジェル・フラッド
損保ジャパン・ホールディングス株式会社 常務執行役員
スチュワード3、ボードメンバー

出木場 久幸
チーフ・オペレーティング・オフィサー、チーフ・サステナビリティ・オフィサー、チーフ・リスク・オフィサー、専務執行役員、日本リクルートホールディングス取締役
スチュフェ3、ボードメンバー

小島 圭司
日立製作所 執行役副社長 兼 執行役 最高情報セキュリティ責任者
第三部・取締役

中川 真人
デンソー グローバルテクニカルアフェアーズ エグゼクティブフェロー (日本)
第3分科会・理事

楢崎 孝一
損保ジャパン・ホールディングス 副社長執行役員 グループ・チーフ・デジタル・オフィサー (日本)
スチュワーフ3、取締役

野崎 元康
三井物産株式会社 常務執行役員 最高執行責任者(日本
第3セッション、ボードメンバー

野澤 肇
JTBツーリズムリサーチ&コンサルティング株式会社 代表取締役社長
第3株主総会、取締役会

杉本 紀文
日本政策投資銀行(DBJ)常務執行役員(日本
スチュフェ3、ボードメンバー

蛭間芳樹
日本政策投資銀行(DBJ)サステナビリティ・マネジメント部副部長、企業防災力強化融資プログラム担当部長、日本
第4階層(次官級)ポスト

牧原秀樹
経済産業省大臣官房審議官(日本)、経済産業省大臣官房審議官(日本)、経済産業省大臣官房審議官(日本
第4部・次官級ポスト

水野 弘道
GPIF(年金積立金管理運用独立行政法人) 専務理事 兼 最高投資責任者 (日本
第4階層、次官級ポスト

若宮 健嗣
外務省国務大臣(日本)
第4身分、次官級ポスト

国分 史也
丸紅株式会社 代表取締役会長(日本
第6席 名誉職

永野 剛
東京海上日動火災保険株式会社 代表取締役会長(日本
第6席 名誉職

林 翔
グローバルシェイパー、横浜ハブ、日本
レベル指定なし

坂野晃
グローバルシェイパー、大阪ハブ、日本
レベル指定なし
 

 



2022年5月20日金曜日

COVID UPDATE:真実とは何なのか? COVID UPDATE: What is the truth?

 

COVID UPDATE:真実とは何なのか?
COVID UPDATE: What is the truth?

https://alzhacker.com/covid-update-what-is-the-truth/ より

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https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pmc/articles/PMC9062939/

Surg Neurol Int. 2022; 13: 167.

2022年4月22日オンライン公開

ラッセル・L・ブレイロック

はじめに

COVID-19のパンデミックは、歴史上最も操作された感染症イベントの1つであり、政府官僚、医師会、医療委員会、メディア、国際機関が主導する際限のない流れの中の公式の嘘によって特徴付けられる[3,6,57]。 我々は、医療専門家への攻撃、患者の殺害への参加を拒否する医師のキャリア破壊、膨大な富、権力、影響力を持つ非資格者による医療行為の大規制を含む前例のない侵入行為を数多く目撃している。

アメリカ史上初めて、大統領、知事、市長、病院管理者、連邦官僚が、科学的根拠や経験に基づく正確な情報ではなく、むしろ特別なケアや「予防」-レムデシビル、呼吸器の使用、究極的には未検証のメッセンジャーRNAワクチンのシリーズなど-の受け入れを強制するために医療処置を決定しているのである歴史上初めて、医療は、多くの患者を治療して成功した医師の経験に基づいてではなく、アンソニー・ファウチ、ビル・ゲイツ、エコヘルス同盟、CDC、WHO、州の公衆衛生担当者や病院管理者など、一人の患者も治療したことがない個人と官僚機構に基づいてプロトコルが策定されている[23,38]。

メディア(テレビ、新聞、雑誌など)医学会、州の医療委員会、ソーシャルメディアの所有者は、このいわゆる「パンデミック」に関する唯一の情報源であると自任している。ウェブサイトは削除され、感染症の分野で高い信頼と経験を持つ臨床医や科学的専門家は悪者にされ、キャリアは破壊され、たとえウイルス学、感染症、肺の重症化、疫学の分野の一流の専門家が発信した情報であっても、反対意見はすべて「誤った情報」「危険な嘘」というレッテルを貼られた。このような真実の隠蔽は、たとえその情報が世界で最も有能な医学専門家による広範な科学的引用によって裏付けられていたとしても起こる[23]。信じられないことに、元チーフサイエンティストで、イギリスのファイザー製薬会社の科学部門の副社長であり、同社が非常に危険なワクチンを製造していることを告発したマイケル・イードン博士のような人物でさえ、無視されて悪者にされているのである。さらに、彼や他の優秀な科学者たちは、誰もこのワクチンを摂取すべきではないと述べている。

その分野で最も引用されている専門家の一人であるピーター・マッカロー博士は、(いわゆる専門家が完全に無視した)早期治療のプロトコルによって2000人以上のCOVID患者の治療に成功したが、ワクチンから金銭的な利益を得ている人々による特に悪質な攻撃の犠牲者になっている。彼は、早期治療によって入院が80%減少し、死亡が75%減少したことを報告し、その結果を専門誌に発表している[44]にもかかわらず、彼は、一人の患者も治療していない情報統制者たちから容赦ない一連の攻撃を受けているのである。

アンソニー・ファウチもCDCもWHOも、またいかなる医療政府機関も、タイレノール、水分補給、呼吸困難に陥ったら救急車を呼ぶこと以外の早期治療を提示したことはない。感染症の早期治療は命を救い、深刻な合併症を防ぐために極めて重要であるため、これは医療の全歴史上、前例のないことだ。これらの医療機関と連邦政府のお膝元は、早期治療を提案することさえしなかったばかりか、そのような治療を始めようとする者を、免許の剥奪、病院の特権の剥奪、恥辱、評判の破壊、さらには逮捕に至るまで、あらゆる手段で攻撃してきた[2]。

言論の自由とインフォームドコンセントの情報提供に対するこの暴挙の良い例が、最近メイン州の医療委員会がメリル・ナス博士の医師免許を停止し、イベルメクチンを処方しこの分野の専門知識を共有したことで精神鑑定を受けるように命じたことである[9,65]。 私はナス博士を個人的に知っていて、彼女の誠実さと才覚、真実への献身を保証することができる。彼女の科学的資格は非の打ちどころがない。医療ライセンス委員会によるこのような行動は、反体制派を黙らせるために精神科の収容所に収監していた時期のソ連KGBの手法を彷彿とさせるものである。

その他の前代未聞の攻撃

もう一つの前例のない戦術は、反対意見のある医師を雑誌の編集者、査読者の地位から排除し、科学論文を雑誌から撤回することで、これらの論文が印刷された後でも、その地位にある。このパンデミックが起こるまで、私はこれほど多くの論文が撤回されるのを見たことがない。その大半は、公式のドグマに代わるものを推進するもので、特にワクチンの安全性に疑問を呈する論文の場合はそうである。通常、投稿された論文や研究は、その分野の専門家による査読を受ける。この査読は非常に厳しく、細部に至るまで細かくチェックされ、出版前に論文内のすべての誤りを訂正するよう要求されることもある。そのため、論文が印刷された後に不正やその他の隠れた大きな問題が発見されない限り、その論文は科学文献に残る。

現在、その分野の第一人者によって書かれた優れた科学論文が、出版後数週間、数ヶ月、あるいは数年経ってから、主要な医学・科学雑誌から撤回される例が増えつつある。注意深くレビューすると、科学出版物の管理者によって受け入れられているドグマ、特に安全性、代替療法、ワクチンの有効性に関して、あえて著者が疑問を呈した事例があまりにも多いことがわかる[12,63]。これらの雑誌は、製薬会社による大規模な広告にその収益を頼っている。有力な製薬会社がこれらの雑誌の所有者に影響力を行使して、これらの会社の製品に何らかの形で疑問を呈する記事を削除する事例がいくつか発生している[13,34,35]。

さらに悪いことに、偽の研究、いわゆるゴーストライターの記事を含む薬や製薬製品を促進するための医学論文の実際の設計である[49,64] Richard Hortonは、ガーディアンによって「雑誌は製薬業界のための情報ロンダリング業務に発展した」と述べたとして引用されている[13,63] 製薬大手が後援する実証済みの不正「ゴーストライター」記事がJAMAやNew England Journal of Medicineなどのトップ臨床雑誌に定期的に登場したが、科学的虐待やデータの操作が証明されても削除されたことがない[49,63]…のだそうだ。

ゴーストライターの記事には、製薬会社をサポートするために操作されたデータを含む記事をデザインし、これらの記事がインパクトのある臨床雑誌、つまり医師の臨床的意思決定に最も影響を与える雑誌に受け入れられるようにすることを仕事とする企画会社を利用することが含まれる。さらに、これらの操作された論文の別刷りを、臨床に携わる医師に無料で提供するのである。『ガーディアン』紙は、このゴーストライティングビジネスに従事する250の企業を発見した。最も権威のある雑誌に掲載するためにこれらの論文をデザインする最終段階は、これらの論文に自分の名前を加えるために、権威ある機関からよく知られた医学専門家を募集することだ。これらの採用された医学著者は、これらの事前に書かれた記事に自分の名前を加えることに同意した時点で報酬を受けるか、一流の医学雑誌の記事に自分の名前を載せるという名声のためにそうする。

極めて重要なのは、医学出版の分野の専門家たちが、この乱用を止めるために何もしてこなかったという観察である。医療倫理学者たちは、このような慣行が蔓延しているために「何も信用できない」と嘆いている。一部の雑誌は開示情報を主張しているが、これらの記事を読むほとんどの医師はこの情報を無視するか、言い逃れをし、いくつかの雑誌は読者に別の場所で開示文を見つけることを要求することによって、開示をより困難にしている。多くの雑誌はそのような記述を取り締まらず、著者による不作為はよくあることで、罰せられることもない。

一般に公開される情報に関して言えば、事実上すべてのメディアは、この「パンデミック」から利益を得ているこれらの製薬大手やその他の企業の管理下にある。彼らの記事は、内容も言葉遣いさえもすべて同じである。組織的な隠蔽工作が毎日行われ、これらの情報管理者によって生み出された嘘を暴く膨大なデータは、一般の人々から隠されている。全国メディア(テレビ、新聞、雑誌)そしてあなたが毎日見ているローカルニュースから流れてくるデータはすべて「公式」なものばかりで、そのほとんどは嘘か歪曲、あるいは完全にでっちあげで、すべて国民を欺くことを目的としている。

テレビメディアは広告予算の大半を国際的な製薬会社から受け取っている。このため、製薬会社のワクチンやその他のいわゆる治療法を支持する、でっち上げられた研究をすべて報道するよう、抗しがたい影響力を持つ。 2020年だけでも、製薬会社はこうした広告に65億6000万ドルを費やした[13, 14] 。製薬会社のテレビ広告は45億8000万ドルに達し、予算の75%という信じられない額になってしまったのだ。これは、メディアに対する多大な影響力と支配力を買うことになる。感染症のあらゆる分野の世界的に有名な専門家は、これらのワクチンの製造者によってでっち上げられた嘘と歪曲に少しでも反した場合、メディアへの露出やソーシャルメディアから排除される。加えて、これらの製薬会社はソーシャルメディア広告に数千万ドルを費やしており、ファイザーは2020年に5500万ドルを投じてトップに立っている[14]。

言論の自由に対するこうした攻撃は十分に恐ろしいが、さらに悪いのは、病院管理者が病院での医療の細部に対して事実上普遍的に支配力を行使していることだ。これらの雇用者は現在、「承認された」治療がどれほど有害であろうと、「承認されていない」治療がどれほど有益であろうと、どの治療プロトコルを遵守し、どの治療を使用しないかを医師に指示している[33,57]。

アメリカの医学の歴史において、病院の管理者が医師に対して、どのように医療を行うか、どのような薬を使用することができるかを指示したことはない。CDCには、病院や医師に対して、医療行為について指示する権限はない。しかし、ほとんどの医師は何の抵抗もなくそれに従った。

連邦ケア法はこの人災を助長するために、ICUの患者に人工呼吸器を装着した場合、一人当たり3万9千ドルを病院側に支払うことを提案した。このことは、CDC、FDA、NIAID、NIHなど、すべての連邦医療官僚が、命を救う早期治療を阻止するために全力を尽くした理由を、私や他の人々の意見として説明するものである。この「パンデミック」以前から、倒産の危機に瀕している病院の数は増え続け、その多くが閉鎖されている。これらの病院のほとんどは、教育病院を含む国内企業や国際企業に所有されている。

また、この「パンデミック」の到来とともに、病院企業チェーンがこれらの財政的に危険な病院の多くを買収するのを目撃したことは興味深いことである[1,54] 連邦政府のCovid援助が、これらの財政的に危険な病院を買収するためにこれらの病院大手が使用することが指摘され、医師の独立に対する企業医療の力をさらに増大させている。病院から追い出された医師は、他の病院のスタッフを探すのが難しくなっている。なぜなら、その病院も同じ巨大企業の所有物である可能性があるからだ。その結果、ワクチン義務化政策には、はるかに多くの病院職員が含まれている。例えば、メイヨー・クリニックは、危険で本質的に未検証の実験的ワクチンを拒否する権利を行使したために、700人の職員を解雇した[51,57]。メイヨー・クリニックは、これらの職員の多くが流行の最悪の時期に働いており、オミクロン変異型がウイルスの優勢株で、ほとんどの人にとって普通の風邪程度の病原性を持ち、ワクチンは感染予防に効果がないのに解雇されている事実があったにもかかわらずこれを行った。

さらに、ワクチンを接種した無症状者の鼻咽頭のウイルス力価は、ワクチン未接種の感染者と同程度に高いことが証明されている。ワクチン義務化の目的が、病院スタッフや患者間でのウイルス感染の防止であるならば、最大の感染リスクはワクチン接種者であり、ワクチン未接種者ではない。ワクチン未接種の病人は出勤しないが、無症状のワクチン接種者は出勤する、という違いである。

現在わかっていることは、メイヨークリニックなどの主要な医療センターは、毎年何千万ドルものNIH補助金と、これらの実験的「ワクチン」の製薬メーカーから資金を受け取っているということだ。私の考えでは、このような政策には、本当の意味での配慮が必要である。もしこれが法廷で証明されるなら、このような強制を行う管理者は、法律の及ぶ最大限の範囲まで訴追され、すべての被害者から訴えられるべきである。

病院の倒産問題は、病院のワクチン接種の義務化と、その結果、強制的なワクチン接種を拒否する病院スタッフ、特に看護師が大量に発生したことにより、ますます深刻になっている[17,51]。これはすべて医療の歴史において前例のないことだ。病院内の医師は、個々の患者の治療に責任を持ち、これらの患者やその家族と直接連携して治療を開始する。CDCのような外部組織には、これらの治療に介入する権限はなく、そうすることは、COVID-19患者を一人も治療したことのない組織による重大な過ちに患者をさらすことになるのである。

このパンデミックが始まったとき、病院はCDCによって治療プロトコルに従うよう命じられ、その結果、何十万人もの患者が死亡したが、適切な治療が許されていれば、そのほとんどが回復したであろう。[43,44]これらの死の大部分は、イベルメクチン、ヒドロキシクロロキン、その他多くの安全な薬剤や天然化合物などの製品を使った早期治療を医師に許していれば防ぐことができたはずである。最も多くコビッド患者を成功裏に治療した医師たちの結果によれば、コビッドで死亡したと言われる80万人のうち、64万人は救われた可能性があるだけでなく、これらの実績ある方法による早期治療が義務付けられていれば、多くの場合、感染前の健康状態に戻れたと推定されている。この早期治療の怠慢は、大量殺人を構成する。つまり、16万人が実際に死亡したことになるが、患者のために立ち上がることを拒否した官僚組織、医師会、医療委員会の手によって死亡した数よりはるかに少ない。勇敢で人道的医師による何千人もの患者の早期治療に関する研究によれば、死の75から80パーセントは防げたはずである[43,44]。

信じられないことに、これらの知識のある医師たちは、これらのCOVID-19感染者を救うことを阻まれたのである。これほど多くの医師が、医学の支配者たちによって作られた致命的なプロトコルに無頓着に従ったことは、医学界にとって恥ずべきことであろう。

また、この事件は決してパンデミックの基準を満たさないことも念頭に置かなければならない。世界保健機関(WHO)がパンデミックの基準を変更したのである。パンデミックになるためには、ウイルスは大多数の人々の死亡率が高くなければならないが、このウイルスはそうではなく(生存率は99.98%)既知の治療法がないこと、このウイルスには治療法があるが、実際には非常に成功した治療法が増えてきていること、が条件となったのである。

この捏造された「パンデミック」を封じ込めるために設けられた、公衆を覆い隠す、封鎖する、社会的距離を置くなどの強硬手段は、成功したとは決して言えない。以前のインフルエンザの季節に慎重に行われた多くの研究は、どのような種類のマスクであっても、一般市民の間でウイルスの拡散を防いだことはないことを実証している[60]。

実際、いくつかの非常に優れた研究は、マスクが人々に誤った安心感を与えることによって実際にウイルスを広めることを示唆し、また、人々がマスクに触れることによって常に無菌技術を破っているという観察、不適切な取り外し、マスクの縁から感染性のエアロゾルが漏れるなどの他の要因もあった。さらに、マスクは駐車場や遊歩道、レストランのテーブルの上、ポケットや財布の中などに捨てられていた。

マスクを装着して数分以内に、マスクから多くの病原性細菌が培養され、免疫力の低下した人は細菌性肺炎、子どもは髄膜炎のリスクが高くなる[16]。フロリダ大学の研究者による研究では、学校で子どもが装着したマスクの内側から11以上の病原性細菌が培養された[40]。

また、子どもは基本的にウイルスに感染するリスクも感染させるリスクもないことが知られてた。

さらに、すべての学校で行われている4時間以上のマスク着用は、著しい低酸素(血中酸素濃度低下)と高炭酸ガス(二酸化炭素濃度上昇)を引き起こし、子どもの脳の発達を損なうなど、健康に多くの悪影響を与えることも知られてた[4,72,52]。

我々は、脳の発達が小学生になってからもずっと続くことを知っている。最近の研究では、「パンデミック」の時期に生まれた子どもはIQが著しく低いことが判明したが、教育委員会、学校長、その他の教育官僚は明らかに無関心である[18]。

教化のための道具

このパンデミックの設計者は、一般大衆からの反発と、大きな恥ずべき質問がなされることを予期していた。これを防ぐために、支配者たちはメディアに多くの戦術を与えた。最もよく使われたものの一つが、「ファクトチェック」詐欺であり、現在もそうである。慎重に文書化された証拠と対決するたびに、メディアの「事実確認者」は「誤った情報」、そして彼らの辞書にあるように「論破された」根拠のない「陰謀論」の告発で対抗したのである。事実確認者が誰なのか、またその「論破」された情報の出所は一切知らされず、ただ「事実確認者」を信じろというだけだった。最近の裁判では、フェイスブックの「ファクトチェッカー」は「事実」をチェックするために本物の専門家ではなく、自分たちのスタッフの意見を使ったことが宣誓によって証明された[59]。実際に情報源が明らかになると、それは必ず腐敗したCDC、WHO、アンソニー・ファウチ、もしくは単なる彼らの意見である。以下は、「神話」や「誤情報」とされ、後に真実であることが証明されたもののリストである。

  • ワクチンを接種していない無症状の人も、ワクチンを接種していない有症状の感染者と同様にウイルスを拡散している。
  • ワクチンはデルタやオミクロンのような新しい変異株を十分に防ぐことができない。
  • 自然免疫はワクチン免疫よりはるかに優れており、生涯続く可能性が高い。
  • ワクチン免疫は数ヶ月で衰えるだけでなく、すべての免疫細胞が長期間障害され、被接種者はあらゆる感染症や癌の高いリスクにさらされることになる。
  • コビッドワクチンは、血栓やその他の重篤な副作用の発生率がかなり高くなる
  • ワクチン推進派は、各変異株が登場するたびに、多数のブースターを要求するだろう。
  • ファウチは小さな子供や赤ちゃんにさえコビッドワクチンを主張するだろう。
  • 企業に入るにも、飛行機に乗るにも、公共交通機関を使うにも、ワクチン・パスポートが必要になる。
  • ワクチン未接種者の収容所ができる(オーストラリア、オーストリア、カナダのように)。
  • ワクチン未接種者は雇用を拒否される
  • 政府、エリート機関、ワクチンメーカーの間で密約が結ばれている
  • パンデミックの間、多くの病院は空っぽか稼働率が低かった。
  • ワクチンのスパイクタンパク質が細胞の核に入り込み、細胞のDNA修復機能を変化させる。
  • 何十万人もの人々がワクチンによって死亡し、その何倍もの人々が永久的なダメージを受けた。
  • 早期治療により、死亡した70万人のほとんどの人の命を救うことができたはずである。
  • ワクチンによる心筋炎(当初は否定されていた)は重大な問題であり、短期間で治る。
  • これらのワクチンの特別な致死的ロット(バッチ)は、他のCOVID-19ワクチンの塊と混合されている

これらのワクチンに反対する人々によるこれらの主張のいくつかは、現在CDCのウェブサイトに掲載されており、そのほとんどは依然として「神話」として認識されている。今日、これらのいわゆる「神話」のそれぞれが実際に真実であったことが、広範な証拠によって確認されている。その多くは、「ワクチンの聖人」と呼ばれるアンソニー・ファウチも認めている。例えば、認知能力の低い大統領でさえ、「ワクチンが発売されたら、ワクチンを接種した人は全員マスクを取っていい」と言われた。しかし、その直後、我々はこう言われた。ワクチン接種を受けた人は鼻や口の中に高濃度のウイルス(力価)を持っており、接触した人、特に自分の家族にウイルスを感染させる可能性がある、というのである。そこで、もう一度マスクの着用が必要である(二重のマスクが推奨される)。ワクチン接種者は現在、ウイルスの主な超拡散者であることが知られており、病院は病気のワクチン接種者と深刻なワクチン合併症に苦しむ人々で溢れている。

ワクチン推進派によるもうひとつの戦術は、さまざまな理由でワクチン接種を拒否する人々を悪者扱いすることだ。メディアは、このような批判的思考を持つ人々を「アンチワクチナー」、「ワクチン否定者」、「ワクチン抵抗者」、「殺人者」、「大義の敵」と呼び、パンデミックを長引かせる存在としている。私は、親や愛する人が、自分自身や愛する人がワクチンの結果被った恐ろしい苦しみや最終的な死について語るとき、ソーシャルメディア上の一部の人々による悪質でしばしば冷酷な攻撃に愕然としている。一部のサイコパスは、愛する人が死んでよかったとか、死んだワクチン接種者はその出来事を話したことで善の敵になった、追放されるべきだとツイートしている。これは概念的には難しいことだ。このレベルの残酷さは恐ろしいもので、道徳的で、まともで人道的社会の崩壊を意味するものである。

一般市民がここまで沈むのはまずいが、メディア、政治指導者、病院管理者、医師会、医師免許委員会も同様の道徳的機能不全の残酷な行動をとっているのである。

論理、推論、科学的根拠はこの出来事で消滅した

科学的証拠、慎重に行われた研究、臨床経験、医学的論理は、これらの効果のない危険なワクチンを止めるのに、何らかの影響を及ぼしたのだろうか?絶対にない。地球上のすべての人にワクチンを接種するための強硬な努力は続いている(エリート、郵便局員、国会議員、その他のインサイダーを除く)[31,62]。

FDAが審査中の他のすべての医薬品と従来のワクチンの場合、50人以下の説明のつかない死亡は、豚インフルエンザワクチンで1976年に起こったように、製品のさらなる流通を停止させることになる。2020年12月14日と2021年12月31日の期間にVAERSシステムによって18,000人以上の死亡と、同じ期間に139,126人の重傷(死亡を含む)が報告されているが、この死に至るワクチンプログラムを止めようという関心はまだない。 さらに悪いことには、なぜこれらの人々がこれらのワクチンによって死亡したり重傷や後遺症を負っているのかということについて、どの政府機関によっても真剣に調査されていない [15,67] 我々が見ているものはワクチンメーカーとその推進者による一連の隠蔽と回避の継続的なシリーズなのである。

世界中で何百万人もの命を救ってきたことが疑いの余地なく証明されている、効果的で安価で非常に安全な再利用薬や天然化合物に対する戦争は、継続しているだけでなく、その強度を増している。

医師は、患者のためにこれらの救命化合物を提供することはできず、もし提供すれば、病院から追い出され、医師免許を剥奪され、その他多くの方法で罰せられると言われている。ヒドロキシクロロキンの場合は60年以上、イベルメクチンの場合は数十年にわたって、何百万人もの人々がこれらの薬を安全に服用してきたにもかかわらず、非常に多くの薬局がイベルメクチンやヒドロキシクロロキンの処方箋を埋めることを拒否してきた[33,36]。

この処方箋への拒否は前例がなく、代替治療方法を阻止したい人々が、すべての人にワクチンの拡大を守ることに基づいて操作してきたものであった。ヒドロキシクロロキンを製造しているいくつかの企業は、戦略的国家備蓄に寄付することによって、この薬の在庫を空にすることに同意し、この薬の入手をはるかに困難にしている。30以上のよくできた研究が、インド、エジプト、アルゼンチン、フランス、ナイジェリア、スペイン、ペルー、メキシコ、その他の国々でこの薬が66%から92%の範囲で死亡を減らしたことを示しているのに、なぜ政府はそんなことをするだろうか[23]?

この2つの救命薬の批評家は、ビル・ゲイツとアンソニー・ファウチが最も多く資金を提供しており、両者はこれらのワクチンで何百万ドルも儲けている[48,15]。

この詐欺的な事例を作るために、研究者は最も病気のコビッド患者に致死量に近い薬物を投与した。それは、コーリー博士やマカロー博士、その他の「本物の」人道的医師、実際にコビッド患者を治療していた医師がコビッド患者に使用した量よりもはるかに多い量であった[23]。

統制された、愛玩用のメディアは、もちろん、ヒドロキシクロロキンの致命的な効果についての物語を、偽のパニックの恐怖に満ちた表情で、国民に叩きつけた。イベルメクチンの危険性に関するこれらの話はすべて真実ではないことが示され、いくつかの話は信じられないほど荒唐無稽であった[37,43]。

イベルメクチンに対する攻撃は、ヒドロキシクロロキンに対するものよりもさらに悪質であった。これらすべて、そしてさらに多くのことが、ロバート・ケネディ・ジュニアの素晴らしい新刊『The Real Anthony Fauci』に丹念に記されている。もしあなたが真に真実を知りたいのなら、そしてこの残虐行為が始まって以来起こったことすべてに関心があるのなら、この本を読むだけでなく、注意深く勉強しなければならない。それは完全に参照され、非常に詳細にすべてのトピックをカバーしている。これは、歴史上最も卑劣で冷酷な精神病質者たちによる、聖書的な割合で設計された人間の悲劇である。

「アンソニー・ファウチの正体」はじめに

この人工的なウイルスだけでなく、ワクチンそのものや、「パンデミックの広がりを抑える」ためにこれらの政府が用いた強権的な手段によって、何百万人もの人々が故意に殺され、不具にされている。このような強硬手段によって引き起こされた「絶望による死」は、何十万人を超えることもあり、無視してはならない。その結果、第三世界では何百万人もの人々が餓死している。米国だけでも、医療官僚が主張する80万人の死者のうち、60万人以上が、早期治療を意図的に怠り、ヒドロキシクロロキンやイベルメクチンなどの有効で安全な再利用薬の使用を阻止し、レンデシビルや人工呼吸器の使用などの致命的治療を強いた結果、死亡しているのである。医療機関に強要された隔離・入院措置による絶望と放置された医療の死は、これには含まれていない。

さらに、すべての病院職員にワクチンが義務づけられているため、何千人もの看護師やその他の病院職員が退職したり解雇されたりした。さらに、ルイス郡ヘルスケアシステムで起こったように、ニューヨーク州ローヴィルの専門病院システムは、州の悲惨なワクチン義務化命令に対する30人の病院スタッフの辞職を受けて、産科病棟を閉鎖した。これらすべての辞職のケースで皮肉なのは、「危機」時に人手不足に悩まされるとわめき散らしていたにもかかわらず、管理者がこうした大量の人員削減を臆面もなく受け入れていたことだ。特に、ワクチンがウイルスの感染を防げず、現在主流の変異型は極めて低い病原性であることを知ると、これは不可解なことだ。

ワクチンの危険性が科学的に明らかになりつつある

ほとんどの研究者、ウイルス学者、感染症研究者、疫学者が脅されて沈黙している間に、非常に高い専門知識を持つ多くの人々が、真実、すなわちこれらのワクチンは致命的であることを伝えるために名乗り出るようになっている。

ほとんどの新しいワクチンは、承認される前に何年もかけて広範囲な安全性テストを受けなければならない。mRNAやDNAワクチンのような新しい技術は、最低でも10年間の慎重なテストと広範なフォローアップを必要とする。これらの新しいいわゆるワクチンは、たった2ヶ月間「テスト」されただけで、その後これらの安全性テストの結果は秘密にされ、今もされ続けているのである。2ヶ月の試験に参加した何人かのRon Johnson 上院議員の証言は、プレリリース試験の参加者のフォローアップが事実上行われなかったことを示している[67]。合併症の訴えは無視され、「ワクチン」によって生じたすべての医療費はファイザーが支払うと約束したにもかかわらず、これらの人々は何も支払われなかったと述べている[66]…医療費によっては10万ドル以上かかった。

ファイザー社、およびmRNAワクチンの他のメーカーによる欺瞞の例として、ファイザー社のワクチン発売前の安全性研究に参加した12歳のマディー・デ・ガレイのケースがある。ジョンソン上院議員がワクチン被害者の家族と行ったプレゼンテーションで、彼女の母親は、子供が発作を繰り返し、車椅子に拘束され、経管栄養が必要で、永久的な脳障害を負っていることを話した。FDAに提出されたファイザー社の安全性評価では、彼女の副作用は「腹痛」のみとされている。それぞれの人が、同じような恐ろしい話を提出した。

日本人はファイザー社に秘密の生体内分布実験を公開させるために、情報公開法(FOIA)訴訟に訴えた。ファイザー社がこの研究を秘密にしたがった理由は、注入されたワクチンの内容物(mRNAを封入したナノ脂質キャリア)の運命について、ファイザー社が国民と規制当局に嘘をついていたことが証明されたからである。彼らは、それが注射された場所(肩)に残ると主張したが、実際には彼ら自身の研究によって、48時間以内に血流によって急速に全身に広がっていることがわかった。

さらに、この致命的なナノ脂質キャリアは、男女の生殖器、心臓、肝臓、骨髄、脾臓(主要な免疫器官)など、いくつかの臓器に非常に高い濃度で集まっていることが分かった。最も濃度が高かったのは、卵巣と骨髄であった。これらのナノ脂質キャリアは、にも沈着していた。

アイダホ州の病理学者ライアン・コール博士は、ワクチン接種を受けた人々の間で非常に攻撃的な癌が劇的に急増したことを報告した(メディアでは報道されていない)。彼は、ワクチン接種を受けた人に攻撃性の高い癌、特に若い人の浸潤性の高いメラノーマや女性の子宮癌が恐ろしく多いことを発見した[26]。 この他にも、以前は抑えられていた癌が活性化するという報告が、ワクチンを受けた癌患者の間に現れている。[47] これまでのところ、これらの報告を確かめる研究は行われていないが、少なくともNIHからの助成金によって行われる研究については、そうした研究はありそうもない。

生体内分布調査で卵巣に認められた高濃度のスパイク蛋白は、若い女性の生殖能力を損ない、月経を変化させ、卵巣癌のリスクを増加させる可能性が非常に高い。また、骨髄に高濃度で存在することから、白血病リンパ腫のリスクも高くなる可能性がある。白血病のリスクは、5歳の子供へのワクチン接種が始まった今、非常に心配である。特に癌の誘発のリスクに関しては、これらのCOVID-19ワクチンのメーカーのいずれでも長期的な研究は行われていない。慢性炎症は癌の誘発、成長、浸潤と密接に関係しており、ワクチンは炎症を刺激する。

癌患者は、これらの致命的なワクチンを接種するように言われている。これは非常識だと私は思う。新しい研究によれば、この種のワクチンは、免疫細胞(そしておそらく多くの種類の細胞)の核内にスパイクタンパク質を挿入し、いったんそこに入ると、細胞のDNAの損傷を修復することを任務とする2つの非常に重要なDNA修復酵素、BRCA1および53BP1を阻害することが示されている。

色素性乾皮症という遺伝性の病気があり、この病気ではDNAの修復酵素が欠損している。これらの不運な人々は、複数の皮膚がんを発症し、その結果、臓器がんの発生率も非常に高くなる。同じことをするワクチンがあるのだが、その程度はそれほど大きくはない。

これらのワクチンによって引き起こされる欠陥修復酵素の一つはBRCA1と呼ばれるもので、これは女性の乳癌と男性の前立腺癌の発生率の有意な上昇と関連している。

この種のワクチンのいくつかの重要な側面については、これまで研究が行われていないことに注意すべきである。

  • 長期的な影響についてテストされたことがない
  • 自己免疫を誘発するかどうか、テストされたことがない。
  • 妊娠中の安全性については、これまで一度も適切にテストされていない。
  • ワクチン接種を受けた女性の赤ちゃんに対する追跡調査は行われていない。
  • ワクチン接種を受けた妊婦の子どもについて、出生後(特に神経発達の節目となる時期)の長期的な研究は行われていない。
  • 長い医学的条件のリストに対する影響についてテストされたことがない。
    • 糖尿病
    • 心臓病
    • 動脈硬化
    • 神経変性疾患
    • 神経精神医学的効果
    • 自閉症スペクトラム障害および統合失調症の誘発
    • 長期的な免疫機能
    • 欠陥や障害の垂直的な伝達
    • 自己免疫疾患

インフルエンザワクチンに関するこれまでの経験は、製薬会社とつながりのある研究者や臨床医師によって行われた安全性研究が、本質的にすべて不十分であったか、あるいは意図的に安全性を偽り、副作用や合併症を隠蔽するために計画されたものであることを明確に示している。このことは、ヒドロキシクロロキンやイベルメクチンが効果がなく、使用するには危険すぎることを示すために計画された、先に述べた偽の研究によって劇的に示された[34,36,37]。これらの偽の研究は、世界中で数百万の死と深刻な健康被害をもたらしたのである。前述のように、全死亡者の80%は不必要であり、数十年あるいは生涯にわたって服用してきた何百万人もの人々の間で非常に長い安全性の歴史を持つ安価で安全な再利用薬で防ぐことができたはずである[43,44]。

我々の健康を守る責任があると主張する人々が、過去30年間に投与された他のすべてのワクチンを合わせたよりも多くの死亡を1年未満の使用でもたらした、十分にテストされていない一連のワクチンを承認したことは皮肉を通り越したものである。直面したときの彼らの言い訳は、「これは致命的なパンデミックだったので、いくつかの安全対策を見過ごさなければならなかった」というものであった[28,46]。

1986年、レーガン大統領は、ワクチンで傷害を負った人の家族による傷害訴訟から、ワクチンの製薬メーカーを全面的に保護する「全国小児ワクチン傷害法」に署名した。最高裁は、57ページに及ぶ意見書の中で、ワクチン会社に有利な判決を下し、ワクチンメーカーが法的結果を恐れることなく、危険で、しばしば効果のないワクチンを製造し、国民に配布することを事実上許可した。しかし、裁判所は、多数の重傷者にごく少数の報奨金しか支払っていないワクチン傷害補償制度を主張した。これらの報奨金を受け取るのは非常に困難であることが知られている。Health Resources and Services Administrationによると、1988年以来、Vaccine Injury Compensation Program (VICP)は、19,098人のワクチン傷害者のうち、総額38億ドルを申請する3,597人の賞金を支払うことに同意している。これはCOVID-19型ワクチンが導入される前のことで、死亡者数だけでも30年間にわたるすべてのワクチンに関する死亡者数の合計を上回っている。

2018年、トランプ大統領は、極端な病状に陥った場合に実験薬やあらゆる型破りな治療法の使用を認める「right-to-try」法に署名した。多くの病院が拒否し、州がイベルメクチンやヒドロキシクロロキンなど未承認の「正式な」方法を認めて、末期のCOVID-19症例でさえ治療することを全面的に拒否したように、これらの極悪人たちはこの法律を無視したのである。

不思議なことに、イベルメクチンヒドロキシクロロキンに関しては、この同じ論理や法律を使わなかった。この二つの薬は、質の高い30以上の臨床試験による広範な安全性試験を受け、多数の国で有効性と安全性の両方について輝かしい報告を受けていたのである。さらに、これらの薬を世界中で何百万人もの人々が60年にわたり使用し、安全性にも優れているという実績があったのである。製薬コングロマリットと連携した非常に強力な集団が、パンデミックの終結を望まず、ワクチンを唯一の治療選択肢として望んでいることは明らかだった。ケネディの著書は、広範な証拠と引用を用いてこのケースを説明している[14,32]。

母体胎児医学の専門家であるジェームズ・ソープ博士は、妊娠中に投与されたこれらのコボイド19ワクチンが、他のすべてのワクチンを合わせたものと比較して50倍高い流産の発生率をもたらしたことを実証している。 胎児奇形に関する彼のグラフを調べると、他のすべてのワクチンを合わせたものと比較して、妊娠中に投与したコボイド19ワクチンの胎児奇形が144倍高い発生していた。しかし、米国産科婦人科学会と米国産科婦人科学会は、これらのワクチンの安全性を、妊娠のすべての段階と母乳で赤ちゃんを育てる女性の間で保証しているのである。

注目すべきは、これらの医療専門団体がファイザー製薬会社から多額の資金援助を受けていることだ。アメリカ産科婦人科学会は 2010年の第4四半期に、ファイザー製薬会社だけから合計11000ドルを受け取った。 NIHの助成金からの資金はもっと高い[20]。これらの助成金を失う最善の方法は、資金源、その製品またはペットプログラムを批判することだ。ピーター・デュースバーグは、ファウチの持論であるHIVウイルスによるAIDSの発症にあえて疑問を呈したため、公表後に提出した30件の助成金申請のうち、1件も授与されなくなった。このエピソード以前は、レトロウイルスの世界的権威として、彼はNIHの助成金を断られたことがなかったのだ。

ホットロット-致死的なワクチンのバッチ

ロンドンのキングストン大学の研究者は、VAERsデータ(CDCの下部組織で、任意でワクチンの合併症データを収集する)の広範囲な分析を完了し、彼はワクチンの製造者のロット番号に従って、ワクチン後に報告された死亡をグループ化した。ワクチンはロットと呼ばれる大ロットで製造される。彼は、ワクチンは2万以上のロットに分けられており、これらのロットのうち200に1つは、そのロットからワクチンを接種した人(数千人分のワクチンを含む)にとって、明らかに致命的であることを発見したのである。

彼は、ファイザー、モデルナ、ジョンソン・アンド・ジョンソン(ヤンセン)など、製造されたすべてのワクチンを調査した。彼は、ファイザーや他のメーカーが製造した200ロットのワクチンのうち、あるロットは他のロットのワクチンよりも50倍以上致死率が高いことを発見したのである。他のロットのワクチンも死亡や障害を引き起こしていたが、これほどまでにとは思わなかった。このような致命的なバッチは、意図的でない事象であれば、すべての「ワクチン」の中からランダムに出現するはずであった。ところが、死亡を含む重篤な有害事象の90%は、5%のワクチンが原因であることを発見したのである。これらの「ホットロット」における死亡や重篤な合併症の発生率は、比較可能な安全なロットに比べて1000%以上から数千%高いものまで様々であった。もし、これが偶然だとお考えなら、考え直してほしい。私の考えでは、「ホット・ロット」が意図的に製造され、全国に送りつけられたのは今回が初めてではない。このようなスキャンダルでは、あるワクチンの「ホットロット」がある州に集中し、その被害が直ちに明らかになった。このとき、製造会社はどのように対応したのだろうか。製造元の対応はどうだったのか。ホット・ロットを全国にばら撒くように命じたのである。

ワクチンのロットにはすべて番号が振られている。例えばモデラ社では013M20Aのようなコードでラベルを貼っている。このバッチ番号は20Aか21Aで終わっていることが分かった。20Aで終わるロットは21Aで終わるロットより毒性が強い。20Aで終わるバッチには約1700件の有害事象があり、21Aのバッチには数百件から20〜30件の有害事象があった。この例から、ワクチンを接種しても有害事象がほとんどない人がいる一方で、死亡したり、重篤な後遺症が残る人がいることが説明できる。この研究者の説明を見るには、https://www.bitchute.com/video/6xIYPZBkydsu/。私の意見では、これらの例は、致命的なバッチを含む「ワクチン」の製造が意図的に変更されたことを強く示唆している。

私はこれまで、ワクチンの安全性に関心を持つ多くの人々に会い、一緒に仕事をしてきたが、彼らはあなたが言うような邪悪な反ワクチンの人たちではない。彼らは非常に原則的で、道徳的で、人道的人々で、その多くは一流の研究者であり、この問題を広く研究してきた人々である。ロバート・ケネディ・ジュニア、バーバラ・ルー・フィッシャー、メリル・ナス博士、クリストファー・ショー教授、ミーガン・レッドショー、シェリー・テンペニー博士、ジョセフ・マーコラ博士、ニール・Z・ミラー、ルシア・トムジノビッチ博士、ステファニー・セネフ博士、スティーブ・キルシュ博士、ピーター.*マカローーなど、数名を挙げるだけでよいだろう。これらの人々は、得るものは何もなく、失うものも多い。彼らは、メディア、政府機関、エリート億万長者たちから悪意を持って攻撃されているのだ。

ファウチはなぜワクチン接種後に死亡した人々の検死を拒否したのだろうか?

この “パンデミック “には、医学史上前例のないことがたくさんある。その中でも最も驚くべきことは、パンデミックの最盛期には、解剖、特に全頭解剖がほとんど行われていなかったことだ。謎のウイルスが急速に世界中に広がり、免疫力の低下した一部の人々が重症化し、多くの人々が亡くなっていったのだが、このウイルスについて最も早く知識を得ることのできる方法、すなわち剖検が敬遠されていたのである。

ゲリエロは 2020年4月末までに約15万人が死亡したにもかかわらず、医学文献に報告されている剖検は16件しかないと指摘している[24]。そのうち7件だけが完全剖検で、残りの9件は部分剖検、針生検、切開生検によるものであった。COVID-19による17万人の死後、パンデミックの4ヶ月後に初めて、最初の一連の剖検が実際に行われ、つまり10人以上の剖検が行われたのであった。Sperhakeは、剖検が問題なく行われることを求める中で、文献に報告された最初の完全な剖検が、写真顕微鏡写真とともに2020年2月に中国の医学法律雑誌に掲載されたことを指摘した。 Sperhakeは、なぜ危機の最中に剖検を行うことを躊躇するのかについて混乱を表明したが、それが病理医からではないことは分かっていた。医学文献には病理医がもっと剖検を行うよう訴えているものが散見された[58]。シュペルハーケはさらに、少なくとも当初はロベルト・コッホ研究所(ドイツの健康モニタリングシステム)が剖検を行うことに反対していたことを指摘した。また、当時アメリカでは200の剖検機関が参加し、14の州で少なくとも225の剖検を行っていたことも知っていた。

この剖検の少なさは、政府が病理医の感染を恐れてのことだと主張する人もいるが、コビッド19の225件の剖検の調査では、病理医の感染は1件だけで、これは他の場所で感染したものと結論づけられた[19] ゲリエロは、剖検を増やすよう求める記事の最後に、こんな見解を示している。「肩を並べて、臨床病理学者と法医学病理学者は、COVID-19犠牲者の剖検研究の障害を克服し、ここにSARS-CoV-2と人体との相互作用の病態生理に関する貴重な知識を生み出し、この病気の理解に貢献した」[24]。

COVID-19の犠牲者の死後の完全な調査を許可することに各国が世界的に消極的であることに関する疑念は、それが偶然以上のものであるという考えに基づいているのかもしれない。少なくとも2つの可能性がある。第一に、この「非パンデミック」現象を世界的な「致死的パンデミック」へと導いた人々は、検死によって記録することができる重要な秘密を隠していたことだ。つまり、どれだけの死者が実際にウイルスによって引き起こされたのか、ということだ。マスク着用、戸締まり、企業の破壊、そして最終的には強制的なワクチン接種などの強硬策を実施するためには、COVID-19に感染した死者が大量に必要であった。恐怖がこれら破壊的なパンデミックコントロールプログラムの原動力となるのである。

Elderらの研究では、剖検所見を4つのグループに分類している[22]。

  1. 確実なCOVID-19による死亡
  2. おそらくCOVID-19による死亡
  3. COVID-19による死亡の可能性あり
  4. 陽性であったにもかかわらずCOVID-19とは無関係である。

このパンデミックの技術者たちが懸念し、恐怖さえ感じたのは、これらのいわゆるCOVID-19による死亡者の多くが、実際には併存する病気で死亡していることを検視が示すかもしれないということであったし、実際に示したのである。報告された剖検研究の大部分では、病理学者が複数の疾患を併発していることを指摘しており、そのほとんどは生命の極限状態において単独で致命的となりうるものであった。以前は、風邪のウイルスが老人ホームで8%の死亡率であることが知られていた。

さらに、剖検から臨床治療を改善するための貴重な証拠が得られ、人工呼吸器の使用や腎臓を破壊する致命的な薬物レムデシビルなど、CDCがすべての病院に義務付けたプロトコルの致命的な効果を証明できる可能性があったのである。また、集中治療室で働く複数の看護師が報告しているように、家族の目から医師を守ることは必然的に質の低いケアをもたらすので、検死は蓄積された医療過誤と質の低いケアを証明した[53-55]。

このすべてが悪いことであると同時に、コビッドワクチンによる死亡の場合にもまったく同じことが行われている。つまり、最近まで、これらの人々がなぜ死んだのかを理解するために完全な検死がほとんど行われていなかったのである。微生物学者で感染症の高度な専門家であるSucharit Bhakdi博士と、いくつかの権威ある研究機関で病理学の教授を務め、広く知られた権威である病理学者アルネ・ブルクハルト博士という二人の高度な研究者が、最近ワクチン接種後に死亡した15人の検死を実施した。その結果、なぜこれほど多くの人が臓器障害や致命的な血栓を起こし、死亡しているのかが明らかになった[5]。

彼らは、15人のうち14人が、他の原因ではなく、ワクチンの結果として死亡したと判断した。病理学者のブルクハルト博士は、解剖された人々の臓器や組織、特に心臓に対する免疫攻撃の証拠を広範囲にわたって観察した。この証拠には、大量のリンパ球による小血管への広範な侵襲が含まれ、リンパ球は解き放たれると広範な細胞破壊を引き起こす。肺や肝臓などの他の臓器も同様に大きなダメージを受けていることが観察された。これらの所見は、ワクチンが身体への攻撃を引き起こし、致命的な結果を招いていることを示している。アンソニー・ファウチや公衆衛生担当者、そしてこれらのワクチンを強く推進しているすべての人々が、その後死亡したワクチン接種者の検死を公然と拒否した理由は容易に理解できるだろう。また、一般大衆向けに承認される前に基本的に未試験であったワクチンの場合、少なくとも規制機関は、これらのワクチンに関連するすべての深刻な合併症、そして確実に死亡を慎重にモニタリングし分析することを要求されるべきであったこともわかるだろう。そのための最良の方法は完全な剖検である。

これらの剖検から重要な情報を得ることができたが、本当に必要なのはワクチン接種後に死亡した人々の組織について、臓器や組織全体にスパイク状のタンパク質が浸潤しているかどうかを特別に調査することだ。このような浸潤があれば、関係するすべての組織や臓器、特に心臓、脳、免疫系に深刻なダメージを与えることになるからである。動物実験でもこのことは証明されている。ワクチン接種を受けた人々の場合、このスパイクタンパク質の源は、スパイクタンパク質産生mRNAのナノ脂質キャリアーを注入したものであろう。政府の保健当局とこれらの「ワクチン」の製薬メーカーは、これらの重要な研究が行われることを望んでいないことは明らかである。なぜなら、一般大衆は激怒し、ワクチン接種プログラムの終了とこれを隠蔽した関係者の起訴を要求するであろうからだ。

結論

我々は今、文化、経済システム、政治システムにおいて、わが国と世界の歴史上最も劇的な変化のなかに生きている。我々は、「正常」に戻ることはなく、「新しい世界秩序」を作るためにグレート・リセットが設計されていると言われている。このことは、世界経済フォーラムの代表であるKlaus Schwabによって「グレート・リセット」についての本で概説されている[66]。この本は、このパンデミックの「危機」を新しい世界の到来を告げる方法として主張することを誇りに思う理想主義者の考え方について多くの洞察を与えてくれる。この新世界秩序は、1世紀以上にわたってエリートを操る者たちの設計図に載っていた[73,74]。過去の論文で、私はアメリカにおける伝統的な医療がゆっくりと侵食され、このシステムがいかに官僚化し、規則化されてきたかを論じてきた[7,8]。このプロセスは急速に加速していたが、私の考えでは、この作られた「パンデミック」の出現は、一夜にして我々の医療システムを一変させたのである。

見てもらったように、このシステムの中で、前例のない一連の出来事が起こった。例えば、病院の管理者は医療界の独裁者の立場に立ち、このウイルスの治療に豊富な経験を持つ者ではなく、むしろCOVID-19患者を一人も治療したことのない医療官僚が作成したプロトコルに従うよう医師に命じた。例えば、ICUのCOVID-19患者への人工呼吸器の使用は、すべての医療システムで強制され、反対する医師は、治療方法が著しく改善されたにもかかわらず、介護者の立場からすぐに排除された。さらに、レムデシビルという薬は、毒性があること、効果がないこと、合併症の発生率が高いことが証明されているにもかかわらず、医師はその使用を指示された。また、患者の呼吸が乱れているにもかかわらず、呼吸を損なう薬剤を使用し、すべての患者にマスクをするように言われた。いずれの場合も、患者への虐待を拒否した者は病院から排除され、免許の剥奪、あるいはそれ以上の事態に直面することさえあったのだ。

このような感染症患者の早期治療が無視されたのは、近代医学の歴史上初めてのことであった。早期治療が、独立した医師によって開始された場合、これらの感染者の80%以上を救っていたという研究結果がある[43,44]。早期治療によって、この「パンデミック」の期間中に64万人以上の命が救われたかもしれない。これらの早期治療の威力が証明されたにもかかわらず、医療を支配する勢力はこの破壊的な政策を継続した。

家族も面会できず、病院にいる重病人は孤独な死を余儀なくされた。さらに、葬儀は数人の親族だけで行われ、同席することも許されなかった。その一方で、ウォルマートやコスコなどの大型店舗は、最小限の制限で営業することが許されていた。老人ホームも家族の面会が許されず、孤独な死を余儀なくされた。一方、ニューヨーク州では、感染した高齢者を病院から老人ホームに意図的に移し、老人ホームの入居者の死亡率が非常に高くなったことが明らかになっている。この「パンデミック」の初期には、全死亡者の50%以上が老人ホームで発生していたのである。

この「パンデミック」の間、我々はメディア、公衆衛生当局、医療官僚(CDC、FDA、WHO)医療団体から、嘘、歪曲、偽情報を延々と聞かされ続けてきた。より効果的で安全な治療法を開発するために結成された医師、科学者、感染症治療の専門家は、定期的に悪者にされ、嫌がらせを受け、恥をかき、屈辱を受け、免許を失い、病院の特権を失い、少なくとも一つのケースでは精神鑑定を命じられた[2, 65, 71]。

アンソニー・ファウチは、この事件の間、自分が利益を得た医薬品をすべての治療医が使用することを主張するなど、あらゆる形態の医療を実質的に絶対的に支配することを任された。彼は、ウイルスをろ過するためにマスクを使用することを当初は笑っていたにもかかわらず、マスクの使用を命じた。知事、市長、多くの企業が何の疑問もなく彼の命令に従った。

マスク、戸締まり、非感染者の検査、不正確なPCRテストの使用、社会的距離の取り方、コンタクト・トレースなどの強硬手段は、これまでのパンデミックではほとんど役に立たないことが示されていたが、これらの方法を否定する試みはすべて無駄であった。これらの厳しい命令を無視した州もあり、最も厳しい措置をとった州と同じかそれ以下の患者数、死者数にとどまった。しかし、このような社会的破壊的な方法をやめさせるには、いくら証拠を示しても、また明白なデモンストレーションを行っても、何の効果もなかった。これらの措置をすべて回避したスウェーデンのような国全体が、最も厳格で非常に厳しい措置をとっている国と同等の感染率と入院率を示した時でさえ、管理機関による政策転換は起こらなかったのである。どんなに証拠を集めても、何も変わらなかったのである。

経済破綻や大災害、過去のパンデミックなど、破壊的な出来事の心理学の専門家は、厳しい対策は「絶望の死」という形で、深刻な精神障害の激増という莫大な犠牲を伴うことを実証している。こうしたパンデミック対策が子どもの神経発達に与える影響は壊滅的であり、大部分は不可逆的である。

このような被害によって、やがて何万人もの人々が命を落とすかもしれない。このような予測が出始めても、この「パンデミック」のコントローラーはフル回転で進み続けた。自殺者の激増、肥満の増加、薬物やアルコールの使用量の増加、多くの健康指標の悪化、精神疾患、特にうつ病や不安神経症の恐ろしいほどの増加を、この出来事をコントロールしていた関係者は無視した。

やがて我々は、死亡者の多くが医療怠慢の結果であることを知った。慢性的な病状、糖尿病、癌、循環器疾患、神経疾患を持つ個人が、診療所や医院で適切にフォローされなくなったのだ。緊急でない手術は保留にされた。これらの患者の多くは、病院に行くリスクを冒すよりも自宅で死ぬことを選び、多くの人が病院を「死の家」と考えた。

死亡の記録は、75歳以上の死亡が増加したことを示しており、そのほとんどはコビッド19の感染によって説明されたが、65歳から74歳の間の死亡は、パンデミック発生以前から増加していた。 18歳から65歳の間では、コビッド19以外の死亡が衝撃的に増加したことが記録されている。これらの死亡の一部は、薬物関連の死亡の劇的な増加によって説明され 2019年より約20,000人多くなっていた。アルコール関連死も大幅に増加し、18歳から65歳のグループでは殺人事件も30%近く増加した。

保険会社OneAmericaの責任者は、彼らのデータは、18歳から64歳の個人の死亡率がパンデミック前に比べて40%増加したことを示していると述べた[21]。 同社のCEOであるスコット・デビッドソンは、これは毎年死亡率に関する大規模なデータ収集を行っている保険記録の歴史において、最高の死亡率を示していると述べている。Davidsonはまた、これほど高い死亡率の増加は、死亡データ収集の歴史上一度もなかったと述べている。これまでの大災害では、死亡率の増加は10%以下であり、40%というのは前代未聞のことだ。

インディアナ州の最高医療責任者であるリンゼイ・ウィーバー博士は、インディアナ州の入院患者数が過去5年間のどの時点よりも多くなっていると述べている。ワクチンは死者を大幅に減らすはずだったのに、その逆が起こっているのであるから、これは極めて重要なことだ。病院にはワクチンの合併症や、ロックダウンやその他のパンデミック対策による医療怠慢から危篤状態に陥った人々が殺到している[46,56]。

これらの人々のうち劇的な数の人々が現在死亡しており、その急増はワクチンが導入された後に起こっている。医療界の独裁者として自らを任命した者たちから流れる嘘は枚挙にいとまがない。まず、ロックダウンは2週間しか続かないと言われたが、1年以上続いた。そして、マスクは効果がなく、着用する必要はないと言われた。しかし、それはすぐに覆された。布製のマスクは非常に効果があるが、今は効果がないので、全員がN95マスクを着用すべきであり、その前に二重マスクを着用すべきであると言われたのである。人工呼吸器の不足は深刻で、倉庫やゴミ捨て場に梱包箱のまま放置されていることがわかった。病院はワクチン未接種の人でいっぱいだと聞いていたが、世界では正反対であることが後でわかった。ワクチンは95%有効だと聞かされていたが、実際はワクチンが自然免疫の侵食を進行させることを知った。

ワクチンの発売と同時に、女性はワクチンが妊娠中のどのような状態でも安全であると言われたが、ワクチン発売前の「安全性試験」において、妊娠中の安全性に関する研究が行われていなかったことが判明した。我々は、EUAが一般に使用するための承認を得る前に、ボランティアに対する慎重なテストがワクチンの極めて高い安全性を実証したと言われたが、これらの不幸な被験者は追跡調査されず、ワクチンによって引き起こされた医療合併症は支払われず、メディアはこのすべてを隠蔽したと知るに至った。 さらに私たちは、ワクチンの製薬メーカーがFDAから、さらなる動物実験は不要であり、[一般市民がモルモットになる]と言われたことを知った。信じられないことに、我々はファイザーの新しいmRNAワクチンがFDAによって承認されたと聞かされたが、これは巧妙なごまかしで、別のワクチン(comirnaty)が承認され、使用されているワクチン(BioNTechワクチン)ではなかったのである。承認されたコミルナティワクチンは、米国では入手できなかったのである。全米のメディアは、ファイザー社のワクチンが承認され、実験的なものではなくなったと伝えたが、これは明らかな嘘である。このような致命的な嘘が続いている。今こそ、この狂気の沙汰を止め、これらの人々を裁く時なのだ。

脚注

この記事の引用方法 Blaylock RL. COVID UPDATE:真実は何か?Surg Neurol Int 2022;13:167.

免責事項

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